2016年09月26日

「組織IQ」を高めるということ

こんにちは。
マーケティング・営業担当の池田です。

先日、ある調べ物をしていた時に組織IQというワードを目にしました。
「IQ」は「知能指数」のことですが、組織にもIQを用いた考え方があるようです。
この概念は、スタンフォード大学の教授であるヘイム・メンデルソン、マッキンゼーのコンサルタントである
ヨハネス・ジーグラーが1990年代に提唱したものだそうですが、次の5つの側面から評価します。

1.外部情報感度EIAExternal Information Awareness)
  組織の各部門がそれぞれに顧客や競合他社、技術動向など、必要な情報をつかんでいる。

2.内部知識流通IKDInternal Knowledge Dissemination)
  組織内で各種意思決定に必要な情報・知識をきちんと共有し、
  組織の成員が業務知識や過去の失敗例などを学習できる環境が整っている。

3.効果的な意思決定機構EDAEffective Decision Architecture)
  意思決定が適切な人物によって行われるよう組織・権限が設計され、
  その意思決定者に必要な知識と能力が正しく配分されている。

4.組織フォーカスOFOrganizational Focus)
  事業範囲や管理対象を限定することで、情報氾濫や過度に複雑な意思決定過程を排除し、
  組織内の情報処理が最適化されている。

5.継続的革新CIContinuous Innovation)
  事業遂行能力を継続的に改善していくために、
  組織内で新たなアイデアや知識を創出する仕組みやインセンティブが制度化されている。

ここで注目したいのは「内部知識流通」。
これってつまり、社内情報共有のことですよね!
組織に根付いた習慣や体制があることは、やはり組織として大事なこと。
情報共有が組織にとって欠かせない要素であることが、ここでも証明された気がします。

ところで、組織の能力を左右する要素とは一体何だと思いますか?
私自身は、「組織」と聞いたら「人」を連想するので、組織を構成する人材の質が組織力に影響すると考えます。
しかし、5つの指標を見て分かる通り、組織IQの考え方は「人材」とは全く異なる視点にあるようです。
「組織IQが高い」とは、組織としての仕組みがしっかり構築されているということであり、
つまり、どんなに優秀な人材を集めても仕組みが出来上がっていなければ組織としての成果は出ないことを
意味しています。
日本でも、2000年代後半には早稲田大学ビジネススクールの教授である平野雅章氏が
この組織IQと「IT投資」「企業業績」の関係について論じていますが、
2000年代後半と言えばIT人材不足が叫ばれ始めた頃。
人材に投資する企業はあっても、組織体制を強化する考え方はなおざりにされてきたのかもしれません。
それから更に10年。IT人材不足は更に深刻になってきていますよね。
自社の組織IQはどのくらいあるのか、ここで改めて確認してみるのもいいかもしれません。


【出典】

『スマート・カンパニー − eビジネス時代の覇者の条件』
(著:ヘイム・メンデルソン、ヨハネス・ジーグラー/訳:校条浩/2000年(邦訳)

『IT投資で伸びる組織、沈む組織』
(著:平野 雅章/2007年)
posted by 株式会社CBIT at 17:23 | Comment(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年09月09日

やっぱりメールは基本!

皆様、こんにちは。
ナレッジリング、営業・開発補佐担当の松永です。

今回はITによる情報共有の取り組み状況についてのお話しです。
2年程前のデータになりますが、ある会社が行ったアンケート調査の結果について
それから、現在の情報共有市場動向について書いてみたいと思います。

「情報共有」といっても目的によっては様々ですが、全般的な情報共有として捉えているのかと思います。
結果は以下のようになっておりました。
※人数規模に分けた統計もありましたが割愛して全体だけ表示しています。

1.電子メール(94.8%)
2.グループウェア(66.5%)
3.イントラネット(社内掲示板含む)(60.5%)
4.メーリングリスト(40.2%)
5.社内SNS(8.1%)
6.社内ブログ(3.2%)
7.LINEなどメッセージングアプリ(2.3%)
8.FacebookやTwitter(1.4%)
9.その他(4.3%)

やっぱりメールは基本!といったところでしょうか。
イマドキ導入していない企業などいないような気もしますが…。

グループウェアも今では当たり前な情報共有ツールになっていますね。
小規模〜大規模まで約半数の企業が利用しているようです。
ちなみに、私の隣の席にいる協力会社の方は知りませんでしたが(汗

イントラネットメーリングリストもおなじみのツールですが
主に大規模企業で支持されているようで、
人員が多い企業ほど効力を発揮するのではないでしょうか。

社内SNSブログは以外に少ない結果となっていますが
大体はグループウェアなどの一部の機能になっていますので
これ単体での利用は少ないのは当然だと思います。

LINE、Facebookはこちらもかなり低い数値ですが、利用している企業はいるようです。
どちらかというと個人での利用が多いのでは?と思います。
弊社もLINEを連絡用途にたまに使いますが、見逃すことがしばしば…(汗
PC版のLINEを立ち上げていると気付きやすいですね。

と、ここで弊社の内情をご紹介します。
弊社では主にメールとグループウェアが一般的な情報共有の手段となっています。
もちろんナレッジリングという情報共有ツールもありますが、
どちらかというとプロジェクト毎の情報共有で利用しています。

グループウェアにはAIPOを利用していますが
こちらにもちょっとした文書管理機能もあるのですが
社内の人事・総務などに関する資料を管理しています。
ナレッジリングがあるので、いつかそちらに情報を寄せたいとは思うものの…。

もちろんブログ機能もありますが、利用はしていないですね。
メッセンジャー機能は良く使いますけど、頻繁に来るのでよく業務が止まりますね(汗
その他ワークフローや勤怠管理機能など使っております。

ITによる情報共有で、業務効率が良くなった、情報共有が一段と向上したなど
便利になる一方では、デメリットも目立つところではないでしょうか。
次回はITによる情報共有がもたらすメリット・デメリットの話をしたいと思います。


さて最後になりますが、情報共有のソフト市場は…と言いますと
情報共有の形やカテゴリなど様々ですが、
2015年の情報共有ソフト市場規模は前年比5.4%増の3,860億9,400万円だったそうです。
同年はクラウド型のファイル同期や共有ソフトが市場成長をけん引したようです。
2016年は3.4%増の成長を、今後5年間においては平均2.9%で推移すると予測されています。
ITによる情報共有化もまだまだ成長し続けそうですね。

情報共有をお探しの際は、是非弊社にお声がけください!
今回はこの辺で失礼します。







さて、前回のブログの結果報告です。
HMLケーブルでスマホ画面をテレビに映してゲームデータを救え!
というミッションですが、見事に成功しました!
しかし操作する側のスマホの画面が真っ暗だったため、思う様に操作が出来なくて苦労しましたが…
全てのゲームの機種変手続を終えることが出来ました。
家ではこういうところでしか役に立たないですからね、私って・・・(笑
まぁ色々やってみるものですね。
費用は¥3,000ほど掛かりましたが、安いものです!
posted by CBIT松永 at 17:52 | Comment(0) | マーケティング | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする